エンゲージメントサーベイツールの選び方を解説!導入メリットについても解説

エンゲージメント |

従業員のエンゲージメントを高めるためには、エンゲージメントサーベイの実施による現状把握と施策の検討が効果的です。しかし、エンゲージメントサーベイを実施するにあたって、どのようなツールを選ぶべきか迷っている人もいるでしょう。 この記事では、エンゲージメントサーベイの概要やメリット、ツールの選び方について解説します。エンゲージメントサーベイの導入を検討している人は、参考にしてください。

エンゲージメントサーベイとは

エンゲージメントサーベイとは、従業員のエンゲージメントを測定する取り組みを指す言葉です。自社に対する意見や職場における人間関係、働きがいなどに関する質問を聞くことで、自社の現状や従業員の意向および傾向が明らかになります。

従業員満足度調査との違い

エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査は、いずれも従業員の状態を把握するための重要な調査です。しかし、それぞれ目的に違いがあります。

エンゲージメントサーベイの目的は、従業員が会社のビジョンや目標にどの程度共感し、自分の役割をどのように認識しているのか等を測定し、組織課題を発見することにあります。一方、従業員満足度調査の目的は、主に就労条件や職場環境に対する従業員の満足度を調査し、結果を踏まえて環境の改善に取り組むことが主な目的となります。

エンゲージメントとは

エンゲージメント(Engagement)とは、日本語で契約や約束、誓約などを意味する言葉です。また、エンゲージメントの一種である従業員エンゲージメントとは、従業員が自発的に「自社に貢献したい」と思う意欲のことを指しています。従業員の会社に対する信頼の度合いや、従業員と会社のつながりの強さなどを図る指標です。

エンゲージメントと似た言葉

エンゲージメントにはいくつか似た言葉があるため、違いがわからない人もいるでしょう。ここでは、エンゲージメントと似た言葉とそれぞれの意味を解説します。

モチベーション

モチベーションとは、個人が目標達成や成果向上に向けて行動するための内在的な力を指す言葉です。モチベーションを高める要因は様々であり、必ずしも自社への貢献欲求が高いとは限りません。エンゲージメントは、モチベーション以外の要素も含む、より広い意味合いを持った言葉であるといえます。

従業員満足度

従業員満足度とは、文字通り従業員が企業に満足しているかを示す指標です。従業員満足度が高いと、従業員エンゲージメントも高まる傾向にあります。ただし、モチベーションと同じく、必ずしも相関関係があるとは限りません。

エンゲージメント向上が注目されている背景

ここでは、エンゲージメント向上が注目されている背景について解説します。

労働人口の減少

少子高齢化の影響によって、近年は労働人口そのものが減少しており、企業は人材の確保や引き止めに力を入れています。従業員の流出を抑え、高いパフォーマンスを発揮してもらうために、エンゲージメント向上に注目が集まっているのが現状です。

価値観の多様化

価値観の多様化も、エンゲージメント向上が注目されている理由です。従業員の仕事や会社に求める価値観が変わりつつあり、働き方への考えが多様化する時代に入っています。従業員は、やりがいや理念への共感、働く環境、従業員同士のつながりなどを求めているため、その求めに応えるためにエンゲージメントが重要とされています。

人的資本経営の浸透

近年、人的資本経営が重要視されています。人的資本経営とは、従業員の能力を「資本」と見なして投資し、企業価値の向上を図るという考え方のことです。エンゲージメントを図るエンゲージメントスコアは、人的資本経営にもとづく人事施策の進捗を可視化する有効な指標となるため、エンゲージメントが注目されています。

転職の一般化

近年は、国内においても終身雇用(メンバーシップ型雇用)からジョブ型雇用への移行が進んでいます。この移行に伴い、社会全体で中途採用への意欲の高まりが見られています。なお、転職の一般化には、前述した労働人口の減少や価値観の多様化といった要素も、関係しているといえるでしょう。

エンゲージメントサーベイを実施するメリット

ここでは、エンゲージメントサーベイを実施するメリットについて解説します。

従業員の本当の考えがわかる

エンゲージメントサーベイを実施すれば、自社や仕事に対する従業員の本当の考えがわかるようになります。従業員の考えが明らかになれば、組織課題が可視化しやすくなるでしょう。課題の可視化をすることによって、優先順位の高い課題が何なのかを把握した上で、改善に向けた施策の実行にうつることができます。

定着率や生産性の向上

エンゲージメントサーベイのデータをもとに施策を実施することで、定着率や生産性の向上が期待できます。会社の施策に従業員の意見や要望が反映され、やりがいを感じられる環境に変化していけば、定着率は向上しやすくなるでしょう。具体的な施策例としては、人事制度の見直しやコミュニケーション方法の見直しなどが挙げられます。

エンゲージメントサーベイを実施する手順

ここでは、エンゲージメントサーベイを実施する手順について解説します。

目的・スケジュールの策定

まず、サーベイを実施する目的を整理しましょう。そのうえで、従業員の負荷も考慮します。現場の繁忙期は避ける・匿名での回答を可能とするといった配慮をしながら、具体的なスケジュールを検討するとよいでしょう。

サーベイ実施・分析

目的・スケジュールの策定を終えたら、サーベイを実施し、結果を分析します。実施前には従業員に目的を周知し、協力してもらえる体制を整えておきましょう。サーベイの実施後は、分析結果をもとに、組織課題の特定や今後の方針決定を行い、従業員にフィードバックをしてください。

h2:エンゲージメントサーベイを実施する際の注意点

ここでは、エンゲージメントサーベイを実施する際の注意点について解説します。

従業員に説明をする

まずは、従業員にサーベイの実施を説明し、理解を得ることが重要です。調査の目的や内容、アンケートの回答方法はもちろんのこと、個人情報の取り扱いについてもよく説明しておきましょう。

結果をフィードバックする

エンゲージメントサーベイを実施した後は、結果を従業員にフィードバックしましょう。フィードバックを行い、従業員の意見を尊重することで、信頼関係を築きやすくなります。ネガティブな結果が含まれることもありますが、ありのままの結果を共有しましょう。

エンゲージメントサーベイツールの選び方・比較ポイント

ここでは、エンゲージメントサーベイツールの選び方と比較ポイントについて解説します。

自社の目的と合っているか

さまざまな分野に特化したエンゲージメントサーベイツールがあるため、選定時には自社の目的と合っている物を選びましょう。サーベイ項目や導入費用、導入実績などを参考に選定をすすめることがよいでしょう。

操作性が優れているか

エンゲージメントサーベイツールを選ぶうえで、操作性は重要な観点です。高度な機能を持つエンゲージメントサーベイツールを選んだとしても、使いこなせなければ機能を十分に活かせません。ツールの特性や社内に使いこなせる人材がいるか等を踏まえてツールを選びましょう。

サービスが信頼できるか

エンゲージメントサーベイの実施時には、従業員の匿名性やプライバシーが守られなければなりません。開発企業・運営企業の評判や実績、セキュリティに対する取り組みなどを事前によく確認しておきましょう。

さらにエンゲージメントを高める方法

ここでは、エンゲージメントサーベイ実施のうえで、さらにエンゲージメントを高める方法について解説します。

社内コミュニケーションを促進する

活発なコミュニケーションは、従業員エンゲージメントの向上につながるため、社内の雰囲気づくりに力を入れましょう。具体的には、1on1ミーティングを実施する、情報共有ツールを導入するなどの取り組みが考えられます。

ワークライフバランスに配慮する

従業員が自身の能力を最大限発揮して会社に貢献するためには、ワークライフバランスや健康状態が整っていることが重要です。長時間に及ぶ残業やスキルに見合わない膨大な業務は、従業員の健康を損なうため、従業員の労働環境にも配慮しましょう。

管理職を教育する

従業員のエンゲージメントを高めるためには、マネジメント層の教育が重要です。管理職には、従業員へのフィードバックやフォロー、モチベーション喚起、能力の見極めなど、さまざまなスキルが求められます。これらを適切に行えるよう、スキルアップを図れる環境を整えましょう。

まとめ

従業員のエンゲージメントを高めたいならば、エンゲージメントサーベイの実施による現状分析が効果的です。自社の状況に適したツールを選定すれば、課題解決につながる分析結果を得ることが見込めます。エンゲージメントサーベイの実施に加えて、エンゲージメントを高める取り組みを行いたいなら、ぜひ株式会社オンアドにお問い合わせください。

オンアドでは、従業員の「お金の悩み解決」を通じてエンゲージメント向上を支援する、「お金の福利厚生サービス」を提供しています。金融教育動画コンテンツやウェブセミナーの実施、従業員向け個別相談や資産管理アプリのご提供等、幅広いサービスでエンゲージメント向上を支援します。ぜひお気軽にお問い合わせください。


この記事を監修した人

株式会社オンアド

株式会社オンアドは野村ホールディングス、千葉銀行、第四北越銀行、中国銀行の4社により設立された投資助言会社です。「すべての人が最善のアドバイスにより、理想の未来をかたちにする」というビジョンのもと、商品販売を一切行わず、アドバイスに特化した新しい金融サービスをオンライン完結でご提供します。

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