エンゲージメントスコアとは？高めるメリットについて解説

自社に対する従業員エンゲージメントを測るための指標として、エンゲージメントスコアに注目が集まっています。

この記事では、エンゲージメントスコアの概要や、注目されている背景などについて解説します。エンゲージメントスコアについて詳しく知りたい人は、ぜひ参考にしてください。

エンゲージメントスコアとは

エンゲージメントスコアとは、従業員が自身の所属する企業に対して抱いている、愛着心を示す指標のことです。エンゲージメントスコアは、従業員の個々の参加度や情熱、忠誠心など、より深い面を評価するために設計されています。エンゲージメントスコアの活用によって、表面化しにくい社内の課題を発見することが可能になります。

エンゲージメントと従業員満足度の違い 

エンゲージメントと従業員満足度は、どちらも組織の健全性と成功に影響を及ぼす事柄です。

双方の主な特徴と違いは、以下のとおりです。

• エンゲージメント：企業が掲げる経営理念やビジョンへ共感し、自社にどれほど愛着心を持っているかを表すもの
• 従業員満足度：給与や福利厚生、休暇など、実際の待遇に対する満足度を示す指標

日本のエンゲージメントスコアは低い傾向にある

日本のエンゲージメントスコアは、他国に比べて低い傾向です。日本特有の「終身雇用」や「年功序列」といった制度や概念が、エンゲージメントが低い原因の1つとされています。しかし、近年は国内でも働き方改革をきっかけとして、エンゲージメントに対する注目が上がってきているのが現状です。

エンゲージメントスコアが注目されている背景

ここでは、エンゲージメントスコアが注目されている背景について解説します。

人的資本経営が重要視されている

エンゲージメントスコアが注目されている背景として、人的資本経営が重要視されていることが挙げられます。人的資本経営とは、従業員の能力を「資本」と見なして投資し、企業価値の向上を図る考え方のことです。人的資本経営について、経済産業省は以下のように定義しています。

【経済産業省の定義】

人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方です。

引用：人的資本経営　～人材の価値を最大限に引き出す～｜経済産業省

エンゲージメントスコアは、人的資本経営の進捗を可視化するための１つの指標として活用することが可能です。

労働力人口が減少している

エンゲージメントスコアが注目されているもう1つの理由は、労働力人口の減少です。日本国内では、労働力人口の減少が進んでいますが、従業員のエンゲージメントスコアを高めれば、従業員と長期に渡って良好な信頼関係を築けます。労働力人口の減少にともない労働力の確保が難しくなる中、従業員と長期的な信頼関係を築くニーズが高まっているのが、近年の風潮です。

エンゲージメントスコアを高めるメリット

ここでは、エンゲージメントスコアを高めるメリットについて解説します。

生産性がアップする

エンゲージメントスコアが高くなると、業務における生産性の向上が期待できます。具体的には、積極性や集中力、モチベーション、仕事の質などが向上するでしょう。厚生労働省の資料によると、エンゲージメントスコアが1単位上がれば、労働生産性が1～2％高まるとされています。

参考：令和元年版 労働経済の分析 人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について｜厚生労働省

定着率が向上する

エンゲージメントスコアが高いと、従業員定着率が上がる効果が期待できます。仕事への満足感ややりがいが、自社そのものに対する満足度にもつながるためです。この点はエンゲージメントスコアを高めるうえで、大きなメリットといえるでしょう。離職率の低下によって採用コストを抑えられる点も、メリットとして挙げられます。

組織課題を解決できる

エンゲージメントスコアを高めることで、組織課題の解決が可能です。エンゲージメントスコアの内容を精査することで、組織課題の発見につなげられます。エンゲージメントスコアを調べて、従業員の意欲やモチベーションの低下が見られたら、原因の解明と対策の考案を図りましょう。また、どの課題から改善に着手すべきかの優先度を、見極めることもできます。

エンゲージメントスコアを高める方法

それでは、エンゲージメントスコアを高めるには、一体どのように行動すればよいのでしょうか。ここでは、エンゲージメントスコアを高める方法について、わかりやすく解説します。

エンゲージメントスコアについて理解する

エンゲージメントスコアを高める第一歩は、まずエンゲージメントスコアそのものへの理解を深めることです。エンゲージメントは、複数の要素から成り立っています。たとえば、福利厚生が充実しているか、教育や研修が行われているか、などです。

エンゲージメントスコアの向上にいち早く取り組んだ、アメリカのコーンフェリー社は、以下の基準を設定しています。

• 企業理念などの浸透や共感
• 管理職のリーダーシップ
• 個人の尊重
• 高品質な商品やサービスの提供
• 成長機会の充足度
• 待遇への満足度
• 業務や課題への理解と適切な評価
• 業務における権限や裁量
• 教育や研修の充足度
• 他社との協力体制
• 業務プロセスや組織体制への満足度

コミュニケーションを活性化させる

エンゲージメントスコアを高める方法の一つは、コミュニケーションを活性化させることです。コミュニケーションが活発でなければ、従業員の不平や不満を汲み取れず、業務の効率も高めることができません。ゴールやビジョンを従業員に周知し、理解してもらうためにもコミュニケーションが必要です。具体的には、フリーアドレス制や、ビジネスチャットツールなどの導入が有効です。

管理職のマネジメント力をアップする

従業員のエンゲージメントスコアを向上させるためには、企業の管理職にも高度なマネジメントスキルが求められます。そのため、管理職自身がエンゲージメントスコアの重要性を正しく理解し、効果的なマネジメントができるようにしましょう。管理職育成プログラムの策定や、管理職向け研修の実施などが効果的です。

対外的な発信を行う

エンゲージメントスコアが向上したら、取り組みと結果を対外的に発信しましょう。対外的な発信を行うことによって外部からの承認得られると、従業員は自社への愛着や貢献意欲をさらに高めます。自社の公式HPやブログ、SNSなどを用いて、積極的に発信することも方法の一つです。

エンゲージメントの測定指標

エンゲージメントを測定する際の指標は、主に以下の3つです。

• エンゲージメント総合指標：従業員が会社に抱く総合的な印象を示す指標
• ワークエンゲージメント指標：仕事に対する熱意や没頭力を示す指標
• エンゲージメントドライバー指標：従業員エンゲージメントに影響を与える主な要因を示す指標

測定をした後はフィードバックを実施する

エンゲージメントスコアの測定をした後は、フィードバックを実施しましょう。フィードバックがないと、従業員は調査に協力しなくなってしまいます。従業員からの声を集め、問題点を解決することで、従業員の関与度や満足度を向上させられます。分析結果を確実に伝え、改善に取り組む姿勢をみせるとよいでしょう。

エンゲージメントスコアの計測方法

それでは、実際にエンゲージメントスコアを計測するにあたって、一体どのような方法があるのでしょうか。ここでは、エンゲージメントスコアの計測方法について解説します。

エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントスコアを計測する方法の1つに、エンゲージメントサーベイが挙げられます。エンゲージメントサーベイとは、従業員と企業のエンゲージメント状態の数値化を目的とした、社内調査のことです。アンケート形式で行われる点が特徴であり、一般的には半年～1年に1回程度の頻度で行います。

パルスサーベイ

エンゲージメントスコアにおける、もう1つの主な計測方法はパルスサーベイです。パルスサーベイとは、従業員が日々の業務に対して感じている満足度や、現場で起こっている問題を把握するための調査を指します。パルスサーベイは、月1回や週1回といった、短い間隔で実施するのが特徴です。従業員がスムーズに回答できる質問を意識して、作成しましょう。

エンゲージメントスコア向上に取り組んだ企業の事例

ここでは、エンゲージメントスコア向上に取り組んだ企業の事例を紹介します。

佐竹食品株式会社

スーパーマーケットを運営している佐竹食品株式会社は、エンゲージメント向上のための取り組みを積極的に行っている企業です。2年に1度全店舗を休業にして開催している「ありがとう総会」では、社長からのメッセージや理念の共有を行っています。これにより、従業員の士気向上を図っているのが特徴です。また、同社は従業員の裁量権拡大にも取り組んでいます。

株式会社LIFULL

不動産情報を提供するサービスを展開している事業株式会社LIFULLは、エンゲージメントスコア向上に積極的に取り組んでいます。同社は、「日本一働きたい会社」をテーマに掲げて、想いと価値観の共有を大切にしてきました。

具体的には、経営理念やガイドラインを1枚にまとめた「ビジョンカード」の従業員への配布や、社長とのカジュアルランチ会の実施などを行っています。また、従業員の月例給与を約10％増額するなど、賃金のベースアップに取り組んでいるのもポイントです。

まとめ

従業員のエンゲージメント向上を図りたいなら、エンゲージスコアへの理解を十分に深めることが大切です。定期的にエンゲージメントスコアの測定を実施し、さまざまなエンゲージメントの測定指標を確認することで、自社と従業員の関係性を強化できます。

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